ソラシェアダイレクトが導入できる物件の条件

ソラシェアダイレクトが導入できる物件の条件
ソラシェアダイレクトは無償で太陽光発電システムを、集合住宅に設置するPPAサービスです。集合住宅といってもいろいろなタイプの集合住宅がありますが、どのような物件であれば導入できるのか、この記事でご説明いたします。

この記事の要点

  • PPAについておさらい
  • ソラシェアダイレクトのサービスは集合住宅向けサービス
  • 導入できる物件の条件

PPAについてのおさらい

別の記事でもご説明していますが、ここでPPAについてもう一度おさらいしましょう。PPAとは「Power Purcese Agreement」の略で和訳すると「電力販売契約」のことです。建物全体に向けて一括で電気を販売することを意味します。そのため共有部分だけでなく、各入居者の専有部分の電力契約も変わります。その点については別記事で詳しくご説明しているので、そちらをご覧ください。

基本は集合住宅であれば導入可能

PPAについては一戸建てでも集合住宅でもあり得る契約形態ですが、ソラシェアダイレクトのサービスは集合住宅向けのみになっています。アパートタイプでもマンションタイプでも「集合住宅」の形態であれば導入可能です。

ただし、どの物件でも太陽光発電が効率よく発電するとは限りません。北側に向かった片流れ屋根だったりバタフライ屋根だったりする場合は、太陽光発電に不向きまたは非効率と言わざるを得ません。

ソラシェアダイレクトでは、導入を考えていただいた物件に関して、まずは現地調査前に試算をしてご提案をしています。どのくらいの発電が見込めるのか、どのような配置が可能なのかを航空写真を利用して計算をしますので、効果がないご提案はいたしません。

マンションの定義

この記事を読んでいる方には釈迦に説法かと思いますが、「マンション」と「アパート」の違いについてもおさらいしておきます。

法律上で「マンション」の定義がされたのは、2000年の「マンション管理適正化法」で「1棟に2人以上の所有者がいる分譲集合住宅」をマンションと定義、それ以外を「アパート」と定義することになりました。
つまり不動産投資で1棟をオーナーが所有している集合住宅は「アパート」、複数名の区分所有者がいる場合は「マンション」となります。ただし、建物の名称にどちらをつけても問題にはなりません。もちろんソラシェアダイレクトも、どちらにも対応しています。

ミニマムは8戸程度の集合住宅

屋根の広さや向きにもよりますが、ソラシェアダイレクトが対応できるミニマムは8戸程度の集合住宅からです。太陽光パネルの容量にすると10kW程度。産業用太陽光発電として申請できる最小が10kWになります。

産業用太陽光でならない理由は、無償設置をする際、17年間は弊社所有になります。つまり建物所有者(一般家庭)ではなく企業が保有するので、産業用でなければなりません。また通常時の余剰電力は、一旦非化石電気の市場に流れます。そのためにも産業用でなければなりません。

以上が、最低限必要な導入条件になります。いずれにしろ、適切なご提案をするために、まずは試算して、効果があるかどうか調べる必要があります。ご興味をお持ちになりましたら、お気軽にお問い合わせください。

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